フィットネスクラブの成功事例8選｜補助金活用とDX・稼働率改善
目次
冒頭概要
フィットネスクラブの成功事例は、補助金活用と再現しやすい打ち手を組み合わせ、会員獲得だけでなく継続率と工数まで同時に改善している点に共通点があります。この記事では、フィットネスクラブの成功事例8選をもとに、補助金活用、採択のポイント、収益改善につながる施策を整理します。
この業界は、家賃・人件費・設備費といった固定費が重く、会員数が伸びても退会率が高いと利益が残りにくい構造です。さらに、価格競争、24時間型ジムの拡大、初心者・女性・シニアなど細分化する顧客ニーズへの対応も求められます。
そのため勝ち筋は、単なる値下げではなく、会員管理DXによる省力化、個別性の高い新サービス、設備更新による体験価値向上を組み合わせることです。実際に、会員データの活用で継続施策を打ちやすくした事例、予約・振替のオンライン化で受付負荷を下げた事例、補助金で24時間化や新プログラム開発を進めた事例が確認できます。
以下の事例を見ると、何を変えれば、会員数、継続率、稼働率、工数、固定費がどう動きやすいかが分かります。
成功事例
東京の高単価クラブ：会員データ分析とカード決済で定着施策を磨いた例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | A社 |
| 切り口 | データ活用／ITツール活用（業務効率化、自動化）／CRM・会員制度・サブスク化（LTV向上）／生産性向上 |
| 会社概要 | 東京都渋谷区広尾のフィットネスクラブ。大人向けの上質な空間とホスピタリティを打ち出す来店型クラブで、会員制ビジネスとして継続率の維持が収益の中核になります。出典では、以前のシステムでは必要な分析データが出せず、営業中に停止することもあったため、現場運営と会員分析の両面に課題を抱えていました。 |
| 当初の課題・挑戦 | フィットネスクラブ業は、新規入会だけでなく、来館頻度や在籍状況を見ながら退会予兆をつぶす運営が重要です。しかし分析データが弱いと、感覚的な運営になりやすく、LTVを高める打ち手が後手になります。さらに、営業中にシステムが止まる状態では、受付対応や会費管理そのものが不安定になり、顧客体験を損ねやすくなります。 |
| 取組み・成功のポイント | 会員管理システムを見直し、来館・売上・在籍データを多角的に出力できる体制へ変更。さらに月会費のクレジットカード決済も追加しました。効いた理由は、会員の利用実態を把握できるようになると、休眠予兆の把握、販促対象の絞り込み、継続率改善の仮説出しがしやすくなるからです。月会費決済の平準化は回収安定にもつながります。 |
| 成果・今後の展望 | 出典上、定量値の明示はありませんが、「業績も伸び続けている」とあります。定量目標例としては、継続率+5〜10pt、月次退会率▲1〜3pt、会費回収遅延▲50％程度が妥当です。定性的には、安定稼働とデータ分析の改善により、感覚ではなく数字で定着施策を回せる運営に近づいた点が重要です。 |
| 補助金・助成金 | 未活用（出典上、制度利用の明示なし）。再現するなら、会員管理・予約・決済の導入はデジタル化・AI導入補助金、業務省力化設備は省力化投資補助金の検討余地があります。 |
| リンク先 | https://www.fitcom.co.jp/voice/voice01/ |
神奈川のスイミングスクール：WEB振替と入館メールで受付工数を減らした例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | B社 |
| 切り口 | ITツール活用（業務効率化、自動化）／接客・サービス／データ活用／生産性向上 |
| 会社概要 | 神奈川県川崎市宮前区のスイミングスクール。会員制スクール運営では、短期教室や振替、保護者対応がフロント業務を圧迫しやすく、受付混雑が顧客満足を左右します。出典では、ICカードによるチェックイン、入退館メール、WEB振替などを取り入れ、時代に合わせた運営改善を進めていました。 |
| 当初の課題・挑戦 | 導入前は受付業務の大半が手作業で、短期教室の申込や振替手続きでフロントが混雑し、保護者を待たせることが多かったとされています。会員制スクールは、満足度が下がると継続率に直結するため、単なる事務負荷の問題ではなく、LTVを削る構造課題です。また、フロント要員が多く必要で、人件費負担も重くなっていました。 |
| 取組み・成功のポイント | WEB短期教室受付、WEB振替、予約、決済、入館メール配信を導入。さらにグループ内の別施設も含めて一元管理を進めました。ポイントは、保護者の手続きを「営業時間依存」から「自己完結型」に切り替えたことです。これは受付工数を減らすだけでなく、予約体験の改善によって離脱を防ぎ、継続率にも効きます。 |
| 成果・今後の展望 | 出典では、フロント混雑の解消、人件費の大幅削減、一元管理による費用対効果の高さが明記されています。定量値は未記載のため、目標例は事務工数▲20〜50％、電話・窓口対応件数▲30〜60％、継続率+5pt前後です。定性的には、保護者の利便性が向上し、会員制スクールに必要な「続けやすさ」が強化されました。 |
| 補助金・助成金 | 未活用（出典上、制度利用の明示なし）。再現するなら、予約・決済・入退館メールなどの導入はデジタル化・AI導入補助金と相性があります。 |
| リンク先 | https://www.fitcom.co.jp/voice/voice02/ |
東京の30分サーキットジム：セルフ入館とデジタル会員証で指導時間を増やした例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | C社 |
| 切り口 | ITツール活用（業務効率化、自動化）／生産性向上／接客・サービス／サステナビリティ／脱炭素 |
| 会社概要 | 東京都足立区竹の塚の30分サーキット型フィットネスジム。短時間で成果を出したい利用者向けの業態では、受付作業よりも指導密度が価値の源泉になります。出典では、既存店での運用実績を踏まえ、新店舗でセルフ入館やデジタル会員証を導入しています。 |
| 当初の課題・挑戦 | サーキット型は回転と指導品質の両立が必要ですが、入館処理やカード管理にスタッフが張り付くと、指導に使える時間が削られます。特に人員が限られる中小ジムでは、受付業務が増えるほど会員体験の差別化が難しくなります。 |
| 取組み・成功のポイント | セルフ型の入退館とスマートフォン表示のデジタル会員証を導入。これにより、スタッフは入館処理から解放され、顧客指導へ時間を回せるようになりました。紙や樹脂カードの発行も減るため、運営コストと事務負担の両方を下げやすい設計です。 |
| 成果・今後の展望 | 出典では、指導に専念できる運用とカードコスト削減が確認できます。定量値は未記載ですが、目標例は受付対応時間▲20〜40％、会員証発行関連コスト▲50％、トレーナーの対面指導時間+10〜20％です。定性的には、会員が感じる価値の中心を「受付」から「トレーニング指導」に戻せた点が大きいです。 |
| 補助金・助成金 | 未活用（出典上、制度利用の明示なし）。スマートロック連携や会員証デジタル化は、デジタル化・AI導入補助金や省力化投資補助金の検討余地があります。 |
| リンク先 | https://www.fitcom.co.jp/voice/voice13/ |
埼玉のパーソナルジム：徹底個別指導と地域ネットワークで売上・利益を伸ばした例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | D社 |
| 切り口 | 接客・サービス／口コミ・紹介プログラム／事業連携／人材活用・採用・育成 |
| 会社概要 | 埼玉県熊谷市のパーソナルトレーニングジム。従業員1人で運営し、大学でのトレーニング指導なども行う小規模事業者です。県の経営革新計画事例では、「徹底した個人指導を行うトレーニングスタジオの開設」をテーマに、理想の設備・環境を自前で整え、近隣ジムでは提供しにくい高品質な個別指導を打ち出しました。 |
| 当初の課題・挑戦 | 既存ジム勤務時代は、提供時間や機材が不足し、自身の理想とするトレーニングを提供できなかったうえ、見様見真似の指導による怪我リスクも感じていたとされています。フィットネス業は「設備」だけでは差別化が難しく、指導品質をどう可視化し、紹介が起きる構造を作るかが課題になります。 |
| 取組み・成功のポイント | 自らスタジオを設立し、望ましい器材と空間を整えたうえで、徹底した個人指導を提供。加えて、商工会議所や地域イベントとのつながりを広げ、地域ネットワークの中で知名度を上げました。新規会員の多くが口コミや紹介だった点からも、高単価サービスを広告大量投下ではなく、満足度と紹介で伸ばしたことが分かります。 |
| 成果・今後の展望 | 計画期間中に売上高47.0％増、付加価値額69.0％増、経常利益69.0％増を達成。さらに、既存顧客の継続と紹介が新規獲得を支え、地域ネットワークの構築も進みました。フィットネス業における「高単価×紹介型」の再現性が高い事例です。 |
| 補助金・助成金 | 未活用（この事例の中心は経営革新計画）。ただし出典では、同社が計画策定を機に小規模事業者持続化補助金などの活用に積極的になったことが記載されています。読者が再現するなら、紹介導線や販促物は持続化補助金、専門設備はものづくり補助金・新事業進出補助金の適合余地があります。 |
| リンク先 | https://www.pref.saitama.lg.jp/documents/25626/zirei4.pdf |
群馬の会員制ジム：持続化補助金で24時間化し休会・退会の逆風を抑えた例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | E社 |
| 切り口 | 補助金活用／ITツール活用（業務効率化、自動化）／店舗体験・動線／VMD／接客・サービス／生産性向上 |
| 会社概要 | 2016年開業の会員制フィットネスクラブ。現役サラリーマンや働く女性の比率が高く、営業時間制約と感染不安が会員維持に直結する業態でした。コロナ禍で休会・退会圧力が高まる中でも、商工会支援のもと補助金活用で運営体制を組み替えた事例です。 |
| 当初の課題・挑戦 | 利用者から早朝・夜間利用の希望が出ていた一方、感染不安で休会・退会も発生。従来型の対面受付では接触機会が増え、忙しい利用者の可処分時間にも合いにくい状態でした。つまり、会員のニーズは「安さ」よりも「使いやすさ」と「安全性」に移っていたと言えます。 |
| 取組み・成功のポイント | コロナ特別対応型持続化補助金を活用し、非対面型カードキー入退室システム、防犯カメラ、看板、空気清浄機5台、新トレーニングマシンを導入。ポイントは、感染対策だけで終わらず、24時間利用・視認性改善・新マシン導入まで一体で行ったことです。利便性と安心感を同時に高めたため、退会抑止と新規獲得の両面に効きやすい設計になっています。 |
| 成果・今後の展望 | 出典では、会員数や売上の落ち込みを補い、withコロナ時代に対応できる事業運営体制の素地を確立したとされています。定量値は未記載のため、目標例は稼働率+5〜15pt、休会率▲20〜40％、営業時間拡張による新規獲得比率+10〜20％です。定性的には、営業時間と感染対策を同時に改善した点が強みです。 |
| 補助金・助成金 | 活用済。制度名：小規模事業者持続化補助金（コロナ特別対応型）。使途：非対面型カードキー入退室システム、防犯カメラ、看板、空気清浄機5台、新トレーニングマシン。採択の論点：接触機会の低減と新規顧客獲得の道筋が、設備導入と売上改善の因果で結び付いていた点です。 |
| リンク先 | https://www.gcis.or.jp/support-case/id741/ |
福岡のパーソナルジム：創業補助と個室貸切型で初心者・シニアを取り込んだ例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | F社 |
| 切り口 | 補助金活用／新規事業・多角化／新商品・新サービス／接客・サービス |
| 会社概要 | 令和5年11月開業のパーソナルジム。整骨院の新規事業としてではなく、個人事業として独立し、初心者・女性・シニア向けの「個室貸切型」「健康増進型」をコンセプトに開業しました。大手低価格ジムが周辺に進出する中で、正面から価格競争せず、用途と顧客をずらした事例です。 |
| 当初の課題・挑戦 | 筑後市周辺でも大手ジムが低価格で攻勢を強めており、普通のパーソナルジムでは差別化が難しい状況でした。また、開業者本人は経営知識ゼロの状態からスタートしており、資金調達と事業設計を同時に進める必要がありました。競争環境の厳しさに対し、ターゲット・導線・サービス設計を最初から作り込む必要があったと言えます。 |
| 取組み・成功のポイント | 商工会議所の創業塾で市場分析・ターゲット設定・集客を学び、事業計画書を作成したうえで、日本政策金融公庫の創業融資と筑後市の創業者支援補助金を活用して開業。サービス面では、筋肥大や極端な減量ではなく、健康維持・身体メンテナンス・完全個室を打ち出し、初心者・女性・シニアの心理的障壁を下げました。 |
| 成果・今後の展望 | 出典は創業初期事例のため確定数値は限定的ですが、開業に至るまでの資金調達と差別化設計が成立しています。目標例は新規体験申込率+5〜15pt、体験後成約率+5〜10pt、シニア比率+10〜20％です。定性的には、価格競争を避けながら対象顧客を広げた点が重要です。 |
| 補助金・助成金 | 活用済。制度名：筑後市創業者支援補助金。使途：開業資金の一部。採択の論点：創業計画の具体性と、地域内で大手と異なる顧客層に向けた個室貸切型サービスの実現可能性が明確だった点です。あわせて日本政策金融公庫の創業融資も活用しています。 |
| リンク先 | https://mirasapo-plus.go.jp/hint/22129/ |
静岡のスイミングスクール：補助金で低体力者向けプログラムを作り高齢者市場を開いた例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | G社 |
| 切り口 | 補助金活用／新商品・新サービス／広告宣伝（リアル）／接客・サービス |
| 会社概要 | 静岡県のスイミングスクール。従来型の水泳指導だけでなく、低体力者や高齢者に向けた新たな運動プログラムを開発し、新規会員獲得を狙った事例です。フィットネス業界では、既存メニューだけでは市場が頭打ちになりやすく、新しい需要への対応力が売上源になります。 |
| 当初の課題・挑戦 | スイミングスクールは、子ども向け市場だけに依存すると、少子化や地域競争の影響を受けやすくなります。そこで課題は、新規顧客層をどう開くかでした。ただ器具を入れるだけでは不十分で、「誰向けに」「何の価値を」「どう広報するか」まで一体で設計する必要があります。 |
| 取組み・成功のポイント | 持続化補助金を活用し、低体力者向け個別トレーニングプログラムを開発するためのレッドコードを導入。さらに新プログラムを掲載したチラシを作成・配布し、広報活動も実施しました。新サービス開発と広報をセットにしたことで、設備投資が単なる内向き改善で終わらず、新規会員獲得につながる構造になっています。 |
| 成果・今後の展望 | 出典では、高齢者等の新規会員獲得につながったと明記されています。定量値は未記載のため、目標例は新規会員比率+5〜15pt、シニア会員比率+10〜20％、平均継続月数+1〜3か月です。定性的には、既存設備の延長ではなく、対象顧客を広げる新サービス化に成功した点が価値です。 |
| 補助金・助成金 | 活用済。制度名：小規模事業者持続化補助金。使途：トレーニング器具（レッドコード）導入、新プログラムのチラシ作成・配布。採択の論点：設備導入が新サービス開発と新規顧客開拓にどう結びつくかが明確だった点です。 |
| リンク先 | https://mirasapo-plus.go.jp/hint/20509/ |
栃木のスポーツクラブ：LED更新で固定費を抑え安全性も高めた例
| 項目 | 内容 |
|---|
| 会社名・個人事業主名 | H社 |
| 切り口 | 補助金活用／サステナビリティ／脱炭素／品質・安全・認証（HACCP/ISO等）／生産性向上 |
| 会社概要 | 足利市のスポーツクラブ・スイミングスクール運営企業。プールや館内照明は固定費負担が重く、夜間営業や安全性にも直結するため、設備更新の効果が大きい業態です。栃木県の補助金活用事例では、LED照明更新を通じてコストと安全性の両面を改善しています。 |
| 当初の課題・挑戦 | 旧来の水銀灯は、光熱費負担に加え、停電時の再点灯に時間がかかるという運営上のリスクがありました。フィットネスクラブでは、利用者の安心感と設備快適性が継続率に影響するため、単なる省エネではなく、営業品質の問題でもあります。 |
| 取組み・成功のポイント | 低炭素社会づくり促進事業費補助金を活用し、LED照明へ更新。ポイントは、直接売上を増やす投資ではなくても、光熱費削減、夜間の明るさ向上、停電復旧リスク軽減といった複数KPIに効くことです。固定費改善は、会員数が横ばいでも利益を底上げしやすい施策です。 |
| 成果・今後の展望 | 出典では、夜間も明るくなり顧客にも好評、雷による停電後の再点灯リスク軽減、光熱費のかなりの削減効果が示されています。定量値は未記載のため、目標例は光熱費▲10〜30％、設備トラブル起因の機会損失▲20〜50％です。定性的には、顧客体験と固定費改善を同時に進めた点が優れています。 |
| 補助金・助成金 | 活用済。制度名：平成27年度低炭素社会づくり促進事業費補助金。使途：LED照明更新。採択の論点：省エネによる固定費削減と、施設利用環境の改善が明確だった点です。 |
| リンク先 | https://www.pref.tochigi.lg.jp/d02/kouhou/documents/anataresusportsclub.pdf |
補足・参考情報
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